看護師の退職金事情が知りたい!損をしないためにはリサーチが鉄則!
看護師の退職金事情を知りたいと思うのは当然です。
職場選びをする際、退職金が支給されるかに注目することはあっても、退職金がいくら貰えるかにまで気を回すという看護師は少ないかもしれませんね。
退職金よりも気になるのは、「毎月支給される給料や手当、ボーナス!」という看護師の方が圧倒的に多いでしょう。
しかし、いざ退職しようと考えたときに、現実的な問題となってくるのが退職金です。
「できれば退職金はたくさん欲しい!」
「頑張って働いてきたんだから、退職金で損はしたくない!」
こんな思いから、看護師の退職金事情を知りたいと考えるようになるでしょう。
では、看護師が退職金で損をしないためにどうしたら良いのでしょうか?
その答えは、看護師の退職金事情について知識を深め、リサーチをすることが鉄則!
そこで今回は、『看護師の退職金』に焦点を当て、退職金の相場や計算方法、損をしないためのポイントについてご紹介します。
これであたなも、退職金で悩むことなく、退職後の新しい一歩を踏み出すことができるでしょう!
看護師の退職金事情が知りたいあなたは、基本的なポイントを抑えよう!
看護師が退職金で損をするか否かのポイントは、実は就職する前から潜んでいるんです。
「私は高い退職金が欲しいわけじゃない!看護師としてのスキルアップがしたいだけ!」
「お金の問題は二の次。まずは看護師として成長できる病院で働きたい!」
素晴らしい向上心ですよね。
しかし、5年後、10年後、ある程度スキルアップを図ることができ、いざ次のステップに進もうと考えた場合、本当に今の気持ちと同じでいられる自信はありますか?
「こんなに病院に貢献してきたのに、退職金が少なすぎる…。」
「こんなに少ない退職金じゃあ、退職したあとの生活に困る…。」
現実的な問題に頭を悩ます可能性は、非常に高いです。
だからこそ、事前のリサーチが大切!
スキルアップを図りながら、退職金がしっかり貰える病院に就職できたら、一石二鳥ではありませんか?
リサーチをせずに、その時の勢いと想いで就職を決意すると、まずは損からのスタートになる可能性があります。
ですから、看護師の退職金事情についての知識を深めることが大切ということですね。
それでは、基本的ないくつかのポイントについて確認していきましょう。
- 入職前に退職金制度があるのか確認する
- 退職金が支給される最低勤続年数
- 退職金はいつ貰えるの?
- 退職金が多く支給される病院ランキング
入職前に退職金制度があるのか確認する
- 退職金は、どんな看護師でも支給されるの?
- 退職金制度があるかどうかを確かめる方法は?
退職金は、どんな看護師でも支給されるの?
退職金の制度がある場合、入職時にはどんな看護師にも平等に与えられる権利になります。
しかし、入職後の行動により、退職金が支給されなくなってしまう場合がありますので、注意が必要です。
- 勤め先に多大な迷惑をかける
- 損害を与える
こうした場合は、『懲戒解雇』となる場合が多く、病院それぞれの就業規則で、『懲戒解雇の場合は、退職金を支給しない』という規定があるケースが多いです。
懲戒解雇になるのは…
- 守秘義務違反
- 長期間の無断欠勤
- 横領
- 麻薬や覚せい剤の所持、使用
- 窃盗
などです。
犯罪行為の多くは、病院に損害を与えたと判断され、退職金が支給されない対象となります。
退職金制度があるかどうかを確かめる方法は?
転職時、多くは求人票を参考に就職先を検討しますよね。
- 退職金制度あり
- 退職金あり(勤続○年以上対象)
などの記載があるか、退職金の項目をチェックするようにしましょう。
異例ではありますが、求人票には記載がなくても退職金が支給される場合がありますので、退職金の記載がない場合も、事前に確認するなどリサーチすることをオススメします。
「自分で聞きづらい…。」という方は、転職サイトの転職コンサルタントを通じて確認してもらうと良いですよ!
退職金が支給される最低勤続年数
実は退職金というのは、病院側に必ずしも支給義務があるわけではありません。
公務員の場合は、規定で勤続年数が1年であっても退職金は支給されますが、小規模のクリニックや民間病院の場合、退職金を支給しないというケースもあるんです。
驚くことに、退職金制度を設けている病院は、全体の6割!
退職金制度を設けている病院では、約50%が『勤続年数が3年以上で支給』と規定を設けています。
退職金はいつ貰えるの?
退職金は、退職すればすぐに貰えると思っている方も、中にはいるかもしれませんね。
そのため退職金を見越して、旅行の予定を立てたり、新しいものの購入を検討しているという看護師も多いでしょう。
しかし、退職金は退職後すぐに貰えるわけではありません。
退職金は、退職後1~2ヶ月程度で、銀行口座に振り込みというケースが多いです。
退職金が多く支給される病院ランキング
- 退職金1位:国立・公立の病院(大学病院)
- 退職金2位:老人ホームや介護施設
- 退職金3位:大手総合病院や企業病院
退職金1位:国立・公立の病院(大学病院)
国立・公立病院の看護師は、公務員扱いとなります。
つまり、公務員の給料基準が退職金にも反映されるということです。
公務員の場合、勤続年数が長くなればなるほど、退職金はどんどんアップしていきます。
退職金を計算する際、支給率というのが決まっていますが、支給率は一定にアップしていくわけではありません。
自己都合退職時の支給率(勤続年数5~20年の場合)
勤続年数5年 | 3.0 |
勤続年数10年 | 6.0 |
勤続年数15年 | 12.4 |
勤続年数20年 | 23.5 |
これを基本給が25万円だった場合で計算すると…
- 勤続年数5年で退職:25万円×3.0=75万円 +調整額
- 勤続年数10年で退職: 25万円×6.0=150万円+調整額
- 勤続年数15年で退職:25万円×12.4=310万円+調整額
- 勤続年数20年で退職:25万円×23.5=587.5万円+調整額
お気づきでしょうか?
勤続年数5年と10年では、75万円の差があります。
つまり5年で75万円の退職金アップがあったということです。
単純に考えると、勤続年数15年では150万円+75万円=225万円となりそうですが、実際の支給額は310万円!
このように公務員の場合、勤続年数を重ねれば重ねるほど、支給率もアップし、退職金も大幅に高くなるということがわかります。
また基本給も年々上がっていくわけですから、定年退職する際2000万円前後の退職金が支給されるのも納得です。
退職金2位:老人ホームや介護施設
高齢化が進む現代において、老人ホームや介護施設の需要は増えています。
一方で、看護師は慢性的な人手不足。
入居する高齢者が増えたということは、老人ホームや介護施設の経営は安定している場合が多いということです。
そのため、高い退職金を設定し、看護師を獲得しようとする施設が多いんです!
また、『どのような施設に入所するか』という選択肢も、高齢者側に広まってきています。
生活レベルを上げるため、富裕層は高額な費用を支払い、有料老人ホームに入居する時代です。
富裕層向けの有料老人ホームは、入居者から高額なまとまった初期費用が支払われます。
そのため、『施設にまとまった金額の収益が入る→より高い退職金を看護師に支払うことが可能』という、お金の流れが確立できるということです。
退職金3位:大手総合病院や企業病院
大手総合病院や企業病院の退職金は高い傾向にあります。
その理由は、退職金を含め、手当の充実や給与形態の規定がしっかりしているケースが多いからです。
また企業病院の場合、会社員と同じ福利厚生を受けることができることも、退職金が高い理由となっています。
たとえ小規模の企業病院であっても、大企業が運営している場合、大企業の退職金制度が適応されるため、退職金が高くなるということですね。
これらの病院では、一部で都会の方が退職金が高いという情報があります。
『人口が多い=病院の経営が安定する』というのが、一つの理由といえるでしょう。
看護師の退職金事情!相場や実際の支給額の計算方法?
看護師の退職金について、相場や実際の支給額の計算方法についてご紹介しましょう。
- 勤続年数別退職金の相場
- 自分の退職金額を知る方法
勤続年数別退職金の相場
勤続5年未満 | 約20~100万円 |
勤続5~10年 | 約101~250万円 |
勤続10~20年 | 約251~600万円 |
勤続20~30年 | 約601~900万円 |
先ほどもご紹介したように、国立病院や公立病院の場合は、相場より高い退職金となる可能性が高いです。
自分の退職金額を知る方法
退職金の計算方法は、4パターンあります。
どの計算方法が、勤務している病院に該当しているのかを確認するには…
自分で就業規則を確認する
『退職金規定』の項目に書かれている場合があります。
直接総務課に問い合わせる
恥ずかしさが先行して、聞きづらいと感じている方も多いかもしれませんね。
しかし、退職金額がわかれば、退職後のお金の使い方に見通しを立てることができます。
効率的で確実な方法と言えるでしょう。
それでは、4パターンの退職金計算方法についてご紹介しましょう!
- 基本給×勤続年数
- 勤続年数に応じて、病院側によって決められる額
- 固定額×勤続年数
- 基本給×勤続年数×評価係数
基本給×勤続年数
シンプルに退職時の基本給に、勤続年数を掛けて計算する方法です。
例えば…
- 基本給30万円×勤続年数10年=退職金300万円
勤続年数に応じて、病院側によって決められる額
勤続年数に応じて退職金が決まる方法で、病院によって異なります。
例えば…
- 勤続年数10年=退職金200万円
- 勤続年数20年=退職金300万円
- 勤続年数10年×基本給×20%=退職金
固定額×勤続年数
病院によって決められた固定額に勤続年数を掛けて計算する方法です。
例えば…
- 固定額20万円×勤続年数10年=退職金200万円
基本給×勤続年数×評価係数
退職時の基本給に、勤続年数と評価係数を掛けて計算する方法です。
例えば…
- 基本給30万円×勤続年数10年×評価係数1.5=退職金450万円
評価係数とは、勤務態度や功績により看護師を評価する数字になります。
基準は1.0で、評価によって上下する数値です。
看護師の退職金事情で悩んでいるあなたは、転職しよう!
看護師の退職金事情が理解できると、今の職場に置き換えて考えてしまいますよね。
「私の職場は、退職金の固定額が5万円!これじゃ10年勤めても50万円にしかならない…。」
「私の職場は退職金制度がない!なんか損した気分…。」
このように、改めてリサーチしてみると、損をする可能性があると焦ってしまう方も多いでしょう。
でも大丈夫!
そんなあなたにオススメなのは、退職金制度の整った病院への転職です。
思い切った選択かもしれませんが、この先看護師として長く勤めることを考えれば、早めに切り替え、転職することで、退職金のことで悩むことはなくなりますよね!
もちろん、「思い立ったらすぐ行動!」では、転職により、逆に損をしてしまう危険性もあるでしょう。
だからこそリサーチ!
転職先の退職金事情を知り、今の病院との退職金シュミレーションによる比較をしてみることをオススメします。
- 退職金シュミレーション
- 結論
退職金シュミレーション
- 20~30代の場合
- 40~50代の場合
20~30代の場合
20~30代の場合、転職先の退職金事情をリサーチするとともに、転職先が長く勤められる職場なのか、今一度考える必要があります。
定年まで働いていられる病院であれば、退職金制度が整った病院に早めに転職した方が、確実に高い退職金をもらうことができるでしょう。
しかし、仕事が続かず転職を繰り返す結果になってしまえば、勤続年数は短くなり、結果として、今の職場で勤めていたほうが高い退職金を貰える可能性は高いです。
20~30代は、結婚や出産、新しい分野への挑戦などを機に、退職や転職をするケースが十分に考えられます。
ですから目安として、今の職場と転職先で5年後・10年後の退職金を計算し、比較してみることをオススメします。
計算結果、転職先の方が退職金が高い場合は、早めに転職した方が良いということですね。
40~50代の場合
40~50代の場合、今の職場と転職先で、定年時の退職金を計算し、比較してみましょう。
定年まで勤めるとして、退職金を計算してみると、案外勤続年数の長い今の職場で働いていた方が、退職金が高い場合があります。
結論
- 看護師が退職金で損をしないためには、リサーチの徹底が必須!
- リサーチの結果、今の職場の退職金に満足できないのであれば、退職金制度の整った病院へ転職!
- 転職前には、退職金シュミレーションを行い、今の職場と比較検討をしてみる!
看護師の退職金事情で悩んでいるあなたは、『転職コンサルタント』を利用しよう!
「看護師の退職金事情についてリサーチは済んだ!もっと退職金制度が整った病院に転職したい!」
いざ転職しようと思うと、次なる問題が…
「実際に退職金制度が整った病院ってどこ?」ということですよね。
退職金制度について不安があるあなたには、『転職コンサルタント』がオススメです。
転職コンサルタントは、これまでの実績から退職金制度が整っている病院の情報を持っています。
ですから、あなたの不安を解決しつつ、希望の転職先を見つけることが可能ということ!
またお金の問題というのは、ナイーブ…。
自分では質問しづらいこともあるでしょう。
そんな時転職コンサルタントは、あなたの代わりに退職金制度についても質問交渉してくれますから安心です。
疑問を抱えながらの転職活動はモヤモヤ…。
でもこれなら、スッキリとした気持ちで転職活動ができそうですね!
「退職金で損をしたくない!」と考えるのは、当然です。
退職金は、あなたが看護師として必死に働いてきた対価ともいえるかもしれませんね。
損をしないためには、まずリサーチ!
これであなたも、退職金で悩むことなく、新しい一歩を踏み出すことができるでしょう!
執筆者情報
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